エネファームとは?仕組みとメリットを解説

エネルギーに関すること
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エネファームとは?仕組みとメリットを解説

「エネファーム」の意味を教えてください。

地球環境の専門家

「エネファーム」とは、家庭用の燃料電池コージェネレーションシステムの愛称だよ。燃料を燃やすのではなく、水素と酸素を化学反応させて発電する仕組みなんだ。

水素と酸素を反応させて発電するんですか?

地球環境の専門家

そのとおり。発電した電気は家庭内で利用でき、その際に発生する熱もお湯としてためて給湯や暖房に活用できる。だからエネファームは、省エネ・省CO2に貢献するシステムとして注目されているんだよ。

エネファームとは。(そのネーミングと普及の背景)

「エネファーム」は、家庭用燃料電池コージェネレーションシステムの愛称です。2008年6月25日、家庭用燃料電池の認知向上と普及促進を目的に、燃料電池実用化推進協議会(FCCJ)が企業をまたぐ統一名称として決定しました。「エネルギー」と「ファーム(農場)」を組み合わせた造語です。

都市ガスやLPガスを改質して水素を取り出し、空気中の酸素と反応させて発電する仕組みで、発電時に生じる排熱は給湯や暖房に利用できます。発電と排熱利用を組み合わせることで総合エネルギー効率が高く、CO2排出量も抑えられるため、省エネ・省CO2に貢献する環境負荷の小さいシステムとして評価されています。停電対応機能を備えた機種であれば、一定の条件下で停電時にも電気を供給できます。

水素・燃料電池の活用は日本のエネルギー政策でも重要な位置づけとされており、補助制度などを通じた普及促進が進められています。

エネファームとは(技術的な観点から)

エネファームとは

エネファームとは、都市ガスやLPガスなどを燃料として、発電と給湯を同時に行う家庭用燃料電池を指します。燃料電池とは水素と酸素を化学反応させて電気を取り出す装置であり、エネファームはこの原理を応用して電気と熱を同時に生み出します。

火力発電による系統電力と従来型の給湯器を別々に使う方式に比べてエネルギー効率が高く、CO2排出量も削減できる点が特徴です。さらに、停電対応機能を備えた機種であれば停電時にも発電を継続でき、非常用電源としても活用できます。

エネファームの仕組み

エネファームの仕組み

エネファームは、ガスを燃料として電気と熱を同時に生み出すコージェネレーションシステムであり、発電時に生じる熱を給湯や暖房に活用します。

具体的には、まず燃料ガスを改質して水素を取り出し、空気中から取り込んだ酸素と反応させて発電します。この電気化学反応では電気とともに水と熱が生成され、電気は家庭内で消費され、熱は貯湯タンクに蓄えられて給湯や暖房に使われます。電気と熱の両方を無駄なく利用できるため、燃料が持つエネルギーの多くを活用でき、高いエネルギー効率省エネ効果が期待できます。

エネファームのメリット

エネファームのメリット

エネファームの主なメリットは、次の3点に整理できます。

1. エネルギーの効率的な利用
発電時に生じる熱を給湯や暖房に活用することで、投入したエネルギーを無駄なく使い切ることができます。

2. 環境へのやさしさ
発電と同時に生じる熱まで利用するため総合エネルギー効率が高く、系統電力と給湯器を別々に使う場合に比べて、同じ電気と熱を得るのに必要な燃料が少なく済み、CO2排出量を削減できます。また、燃料を高温で燃焼させて発電する方式ではないため、窒素酸化物(NOx)などの大気汚染物質の排出も低く抑えられます。

3. 経済的なメリット
発電と給湯を一体で行うことで光熱費の節約が期待できるうえ、自治体や国の補助制度を活用すれば導入時の負担を軽減できる場合があります。

エネファームのデメリット

エネファームのデメリット

一方で、エネファームにはいくつかの留意点もあります。

第一に、初期費用が高い点が挙げられます。本体価格に加えて設置工事費がかかり、機種によっては合計で100万円以上に達する場合もあります。

第二に、発電のためにガスを使うため、これまでガス使用量が少なかった家庭ではガス料金が増え、電気料金の減少分と相殺されて、必ずしも光熱費全体が下がらないこともあります。お湯の使用量(熱需要)と発電量のバランスによって、節約効果は家庭ごとに異なります。

第三に、定期的なメンテナンスが欠かせません。機械部品を含むため、点検や部品交換に費用がかかってしまいます。機器の点検周期(または無償保証期間)は最大10年〜12年程度とされ、それ以降も使い続けるには有償の点検や部品交換が必要になります(総寿命は15年〜20年程度です)。

エネファームの導入事例

エネファームの導入事例

一般財団法人コージェネレーション・エネルギー高度利用センター(通称コージェネ財団)や経済産業省による支援のもと、補助金制度を活用した普及策が進められ、累計販売台数は2023年11月末までに50万台を突破(2024年1月にエネファームパートナーズが発表)しました。

戸建住宅を中心に導入が進み、年間の光熱費削減やCO2排出量の削減効果が報告されています。近年は集合住宅向けの機種も開発され、マンションでの採用事例も増えてきました。

加えて、災害時のレジリエンス(回復力)強化という観点から、停電時にも発電を継続できる機能が評価され、非常用電源としての役割も期待されています。今後は、再生可能エネルギー由来の水素を活用する燃料電池システムへの展開を見据えた研究開発も進められています。

なお、エネファームは家庭用のコージェネレーションシステムですが、同様のシステムは、事業所・公共施設など幅広い場所でも導入が広がっています。

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