サステイナビリティ学連携研究機構

サステイナビリティ学連携研究機構

サステイナビリティ学とは

サステイナビリティ学は、人間活動と自然環境が調和した持続型社会の構築を目指す、比較的新しい学術体系です。ここでいう持続可能な社会とは、環境・経済・社会の3側面が調和した状態を指し、その実現には環境保全、経済発展、社会的公正という3つの要素が不可欠とされています。

対象となる課題は、気候変動、生物多様性・生態系サービスの劣化、資源・エネルギー問題、貧困や格差など多岐にわたります。これらは単一の学問分野では解決しえないため、自然科学・社会科学・人文科学の知見を俯瞰的・統合的に融合させるアプローチが採られています。個別分野に蓄積された専門知を体系化する「知識のイノベーション」と、それを社会実装へつなげる仕組みづくりが、サステイナビリティ学の中核的な役割です。

新興の学問分野でありながら、SDGs（持続可能な開発目標）をはじめとする国際的な課題解決の枠組みと親和性が高く、その重要性はますます高まっています。

サステイナビリティ学連携研究機構の設立経緯

IR3S設立の背景には、地球温暖化、生物多様性の損失、資源・エネルギー問題、貧困や格差など、人類の存続にかかわる地球規模の複合課題が顕在化してきたことがあります。これらを解決するには、個別分野の研究の積み上げだけでは限界があり、分野横断的で総合的な学術、すなわちサステイナビリティ学を確立する必要があるとの認識が共有されていました。

こうした問題意識のもと、2005年7月に東京大学総長を機構長として本機構が設置され、翌年度から京都大学、大阪大学、北海道大学、茨城大学が参加校として連携に加わりました。その後、東洋大学、東北大学、国立環境研究所、千葉大学、早稲田大学、立命館大学などが連携機関として加わり、大学・研究機関が協力するネットワーク型の研究体制へと発展しています。

本機構は、多分野の研究者や専門家が協働して新たな知見を創出することに加え、講演会やシンポジウム、政策提言を通じた研究成果の社会還元にも積極的に取り組んできました。

サステイナビリティ学連携研究機構の活動内容

IR3Sは、持続可能な社会の実現に向け、学際的な研究・教育と社会連携を一体的に推進してきた研究機関です。活動は、研究、教育、産業界との連携、社会との連携の4つの柱から構成されます。

サステイナビリティ学連携研究機構の成果

IR3Sの成果は、環境・経済・社会の3側面にまたがる幅広い領域で蓄積されてきました。

環境分野では、太陽光発電や風力発電をはじめとする再生可能エネルギーの研究開発や、森林の再生・保全、生態系サービスの評価に関する研究が進められてきました。経済分野では、持続可能な経済成長を支える政策設計や企業経営のあり方が検討され、社会分野では、社会正義・人権・健康・地域コミュニティのレジリエンスなどに関する研究が行われています。

また、国際学術誌『Sustainability Science』の創刊を主導し、国際サステイナビリティ学会（ISSS）の設立にも関与するなど、学術的プラットフォームの形成を通じて分野そのものの発展にも寄与してきました。これらの知見は、政策決定者、企業、市民など多様なステークホルダーに活用され、持続可能な社会の実現に貢献しています。

サステイナビリティ学連携研究機構の今後の展望

IR3Sが築いてきた学際的な研究・教育の基盤と国際ネットワークは、2019年の組織統合を経て、東京大学未来ビジョン研究センター（IFI）に引き継がれています。IFIは、東京大学がSDGs達成に向けて推進する「未来社会協創推進本部（Future Society Initiative：FSI）」の中核的組織として位置づけられ、サステイナビリティ学の発展と社会実装をさらに強力に推し進める体制を整えています。

今後は、学際研究と人材育成をいっそう深化させるとともに、産業界、政府、市民社会との連携を強化し、政策提言や社会実装を通じて持続可能な社会の構築を加速していくことが求められます。加えて、国際的な学術ネットワークを拡充し、フューチャー・アースをはじめとする国際プロジェクトを通じて、世界の持続可能な発展に貢献していくことも重要な方向性です。

サステイナビリティ学連携研究機構が築いた学術的基盤と実践的活動の蓄積は、その後継であるIFIのもとで、地球規模課題の解決と持続可能な未来社会の創造に向け、今後も発展し続けていきます。